海外旅行保険の必要性

2019年と比較し2020年の海外渡航者数は、新型コロナウイルス感染症の影響で大幅に減少しましたが、日本人が被害者となるトラブルの中で一番多く発生しているのが窃盗被害で、特にヨーロッパの地域で多発しているようです。続いて、詐欺、強盗の順となります。またジェイアイ傷害火災保険の調査によると2019年度の海外旅行中の事故発生率は4.14％で、これは24人に1人が何らかのトラブルに遭っている計算です。万が一の高額な治療費に対応する補償だけでなく、海外旅行中に頻発しているトラブルにも包括的に対応できる海外旅行保険は渡航時の重要なアイテムのひとつではないでしょうか。

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上位3項目で、全体の96.0％に達しています。特に海外旅行保険の最も重要な役割が、旅先でのケガや疾病の治療費等の身体に関わる補償であり約70％を占めています。次いで、手荷物の破損や航空機の遅延時等、様々なトラブルに対し海外旅行保険が利用されていることがわかります。

記載の以下項目は（ ）内を含みます。

1. ・治療・救援費用 （傷害・疾病治療費用、救援者費用、疾病応急治療・救援費用）
2. ・携行品損害 （生活用動産）
3. ・旅行事故緊急費用 （航空機遅延、航空機寄託手荷物遅延）
4. ・個人賠償責任 （家族総合賠償責任）

救急車も高額！

日本では原則無料の救急車。しかし、海外の多くの都市では有料サービスとして提供されています。

各国から日本への移送費用

海外旅行中の不慮の事故や病気、トラブルに巻き込まれた時など24時間年中無休日本語対応してくれるサービスです。

医療サービスの主な内容

日本語対応 24時間年中無休

• 電話による医療通訳サービスケガや病気で医師の治療を受けたとき、電話による医療通訳サービス。
• 病院の紹介・案内最寄の医療施設またはより設備の整った専門病院を紹介・案内。
• 医療情報の提供医師・病院のご案内や日本語の話せる医師のご案内など医療情報を提供。

その他のサービスの主な内容

• トラブル時の各種相談受付現地の事情に精通した担当者による、日本語による事故・トラブルの相談・受付。
• 弁護士の紹介・手配賠償事故を起こし、加害者として法律上の損害賠償責任を負った場合または被害者として法律上の損害賠償請求をされる場合、現地の弁護士を紹介・手配。
• パスポート、クレジットカード再発行援助パスポートやクレジットカードの盗難や紛失の際の手続きについての案内。

その他 ご家族への連絡 救援者の渡航・ホテルの手配のサポート 捜索・救援機関の紹介・手配 ご遺体の移送 移送機関の手配など

例えば、ローマ（イタリア）で腹痛になった場合

電話はもちろん、LINEやネット上のお問い合わせフォームからの受付を行っている保険会社もあります。

日本語で対応、病院の紹介や手配をしてくれるので安心です！

保険会社の提携する医療機関で、その場で費用を自己負担することなく治療を受けていただけるサービスです。お手元に現金がなくても、安心して治療が受けられます。

各社提携病院一覧を見る

イギリスにはナショナル・ヘルス・サービス(NHS)という居住者を対象とした国民保健サービスがあり、主に薬、歯科治療、眼科検診以外の治療を受けることができます。

6カ月以上の長期滞在者の場合

ビザ申請時にNHSを利用するためIHSと呼ばれる追加代金（医療サーチャージ）を支払う必要があります。
症状によって受診する病院を選べる日本とは異なり、まずは総合診療医（GP）での診察が必要で、その後必要に応じて専門医での受診が可能となります。原則無料で受診ができる点は素晴らしい点ですが、NHS医療機関は常に混雑状態にあり、すぐに受診ができなかったり、専門医に診てもらえない点が短所と考えられます。

短期渡航者の場合

NHSのサービスを利用できませんので、プライベート医療サービスを利用することになります。
NHSと比較し、短い待ち時間で診察を受けることができ、医療機関や専門医の選択も自由です。また日系のクリニックであれば、日本語で対応してもらえるので安心です。ただし、治療費が高額になり、全額自己負担が必要になりますので、高額な治療費や搬送費用にも対応する海外旅行保険への加入をおすすめいたします。

学生ビザでオーストラリアに滞在する場合は、OSHCと呼ばれる海外留学生健康保険への加入が義務づけられており、ビザ申請時の必須条件となります。 歯科治療など、一部対象外もありますが、病気やケガの治療費や緊急搬送費をカバーします。費用も年間約5万円程度なので日本の海外旅行保険と比較しても費用は低くなっています。しかし現地で想定されるさまざまなリスクはカバーできません。日本の海外旅行保険では、ご家族が現地に駆けつけるための費用や、持ち物の盗難・破損、他人への賠償事故など補償範囲が広くなっていますので、ぜひ合わせてご検討ください。

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